熱中症に詳しい兵庫医科大特別招聘(しょうへい)教授の服部益治さんは「過去に熱中症が起きなかったから大丈夫という考えは、捨てないといけない」と訴える。「命は他のなにものにも代えられない。高温注意情報が出たときは原則、炎天下の外に出ず、野外活動は中止すべきだ」

子どもや高齢者は、水分をためておく筋肉の量が少ないため熱中症になりやすい。服部さんは、最高気温に5度足して判断すべきだと指摘。背が低く路面に近い子どもは野外で照り返しをまともに受けるうえ、気温が35度でも体感温度は40度近いという。

服部さんは「午前10時時点で28度以上で、高湿度で風がないときは、エアコンのある教室にとどまるなど、勇気ある判断をしてほしい」と語る。

【「エアコンある教室にとどまる勇気を」 熱中症の専門家】より


と朝日新聞は主張するのですが・・・

その朝日新聞の「ドル箱?」である「夏の高校野球」に関しては・・・


「甲子園近くて遠い」古豪・甲陽学院、4年ぶり初戦突破


猛暑の中、無理しても体を動かせ、無理しても屋外にいろ、と賞賛する。

変な話である。

朝日新聞は潤沢な資金があるのであろうから・・・地方予選、当然「本戦」である「甲子園球場」での大会も、主催者としてその潤沢な資金を出し、すべてナイターにすれば良いのだ。そうすれば、最もくそ暑い時間帯に無理に大会を進行したために「事故が起きた」ということは軽減できると思う。

できなければ・・・大会出場を目指す子供達には気の毒なことを言うが・・・甲子園球場だけで開催と言う方式をやめるべきである。

下らぬ主催者側のメンツこそ、人の命を簡単に奪うものはないのだから・・・・朝日新聞も常々そのように主張していたよね?


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通販生活のカタログが届いて、ビックリ‼️即刻、脱会させていただきました‼️


この様なTweetを拝見するに、「こんなことも知らんかったの?」という驚きの感想なのであるが、ある意味「SNS?ネット?は恐ろしい・・・」である。

ともかく、綺麗事というか、オシャレというか、今風の洗練された生活提案というか、そんなことに隠れているのが、とんでも思想であることが多い。

いや、ずいぶん以前に記したことがあるのだが、いわゆる「サヨク・パヨク」という方々が、何故高所得を得ているのか?

これが本当に不思議でならないのである。

そうではなかろうか?

彼らは「労働者の味方」のはず。「低所得者の味方」のはず。しかも「絶対平等」も謳っている。しかし彼らはなぜか知らぬが、皆一様に「高所得者」なのである。これにはどんなカラクリがあるのか?という素朴な疑問が沸き立つのである。


アメリカの大手運用会社「フランクリン・テンプルトン・インベストメンツ」で新興国投資チームの会長を務めるモビアス氏は、北朝鮮のインフラ状況と地下資源にまず注目し、将来性を見いだしているとのこと。北朝鮮の人口は2500万人であり、これを韓国の人口5000万に加えることで、市場規模が一挙に1.5倍になるためです。

モビアス氏はこの状況について、「それは大きなマーケットになるでしょう。そして私にとってもっとも興味深いことは、北朝鮮が韓国、中国、そしてロシアとのつながりを持つという状況です。これにより、韓国から北朝鮮を通って中国やロシアへとつながる鉄道や道路の交通網が作られることになるためです。これはとてつもないビジネスチャンスです」と語ります。

【「北朝鮮はとてつもない投資のチャンス」と著名投資家が語る】より


いわゆる「資産運用」という事を「商売」にしているところは、大変ですね〜・・・

だってね、引用記事を読む限り「山師」「博打打ち」としか・・・・

まあ、この様な「煽る話」「盛る話」というのが出てくるのは仕方がない事でありますが・・・今時、北朝鮮に関するこの様な「山師」「博打打ち」の様な話に飛びつくアホちゃいるのでしょうかね?


「紀州のドン・ファン」の怪死直前、夫妻の間で別れ話 野崎さん死因は急性覚せい剤中毒


週刊誌、三面記事、テレビワイドショーが飛びつくのも頷ける事件と思う。

多分、この様な「醜聞」「スキャンダラス」的なことに関心を示す方にもたまらない事件であろう。

しかし、すでに裁判が行われ、その刑も確定した、ということになった、ある事件の報道と同じ、と私は思えて仕方がない。

その事件も、舞台は「和歌山」であった。

そして、その事件を伝える当時の新聞テレビは、露骨にも「容疑者」にもなっていない人物の顔姿、住居を垂れ流し、その報道からは「報じられている渦中の人物が間違いなく犯人である」という印象を受けた。

しかも「報道である」という事を振りかざし、渦中の人物に対し「記者会見を行え」と迫り、その渦中の人物が暮らす街の公共の道路を不法占拠していた。いや「報道だ」という訳の分からぬ事を振りかざし、勝手に私有地に入り込み、占拠してしまう。

社会一般からいえば、そんな傍若無人を行うアホどもは、武力を伴って強制排除だよ。当然、その様な傍若無人を行なった個人、その様な事を行え、と命じた企業へ損害賠償を行えるはず・・・

ところが「報道」という事で、なぜか問題にならない。

権力を持っている、と報道機関から言われている「政府閣僚・大臣」よりも、当然、警察等の司法機関よりも、既存の報道機関は「大権力」を持っているのであろう。恐ろしい話だ。



何が言いたいのか?

今現在、社会的重大事件等の刑事裁判の一審というのは、裁判員裁判である。その裁判員に選ばれた方が、マスゴミ報道の影響を受けていない、なんてことがいえようか?

・・・ということである。

そして何かと言えば「冤罪が〜」と大騒ぎする、社会派?と呼ばれる「大新聞」その系列である「週刊誌」、当然「テレビ放送」が、「この人物が犯人だ」と印象づける報道を行う。



冤罪を作り出しているのは既存の報道機関じゃね?


テスラの広報担当者によると、今回の改良点はモデル3のABSの制御ソフトウェアの見直しを行うことで、さまざまな状況においても適切に動作することを可能にしているとのこと。これまで、「ソフトウェアのアップデート」で自動車の走行性能がこれほどまでに短い期間で向上するという例は存在せず、CRで自動車テストのディレクターを務めるジェイク・フィッシャー氏は「これまで19年にわたってCRで1000台以上の車両をテストをしてきましたが、OTAアップデートを使って走行性能を向上させた自動車はみたことがありませんでした」と、今回の出来事について述べています。

マスク氏は問題発覚直後の5月22日に以下のツイートを公表。「これはファームウェアのアップデートで修正可能です。今後数日でリリースされるでしょう」と述べており、リコールを行って車体のパーツを交換するなどの大規模な措置をとることなく走行性能を向上させてしまう方針を明らかにしていました。


【ブレーキ性能不足が指摘されていたテスラ・モデル3、ファームのアップデートで性能を改善して「オススメ」をもらうことに成功】より



詳しくはリンク先を参照。


確かに、車に限らず、世に存在する「機械」「機器」「道具」等々で、安全ということに関わる部分、部品等々の安全性能向上ということは、メーカーは勿論、それを実際に販売、整備等々を行うところが関わらなきゃならなかった。それを「ソフトウェアのアップデート」だけで行えてしまうのだから、「凄い」と言われるのも頷ける。しかもこの車メーカーの車に使用されているソフトウェアのアップデートは、ディーラー等へ車を持ち込む必要はなく、PCやスマホと同じで、インターネットを通して行われ、自宅に居ながら、自宅車庫に車を駐車等をさせておいて行われる。

これから世に出る車(車も含めた乗り物全般というべきか?)というのは、その様な方向へ行くのであろう。

しかしね〜・・・リンク先記事にも記されているが、この車メーカーの車は、そのソフトウェアによる事故が多すぎなのだ。


【オートパイロットで走行中のテスラ・モデルSがパトカーに激突して全損させる事故が発生】


ブレーキという構成部品の性能向上も非常に需要なことなのだが、それ以前の問題がこの車メーカーにはある様に思えてならない。

もっと言えば・・・以前も記したことがあるが、車の性能試験、車のメーカーが机上に置いて、コンピューター上の計算において、テストコースや実際の路上において、何百時間もかけて行うことを、車の購入者、使用者から金を取って・・そう金を取ってだ・・車の購入者、使用者に行わせている、と見えて仕方がないのだ。

その様なことを承知で、非常に高価な玩具の購入費を支払っている方ならば構わない。しかし、その玩具の起こした事故に巻き込まれた側は・・・堪らないであろう。