相模さんから、非常に興味深い?悩ましい?コメントを頂戴した。そのコメントを拝見し、学の無い私は、学が無いなりに色々と考えてしまった。

そんな時、いつもやるのは、言葉や文字の意味を調べてみる、ということである。

今回は、「宗」という言葉、文字を調べてみた。


しゅう【宗】
〔「宗」は,先祖を祀った廟屋(びようおく)の意。祖廟(そびよう)は一族団結の中心であることから,中心根本として尊ぶ意〕
① その宗教宗派の中心根本となる教え。宗旨。
② 教祖,またそれに準ずる人物の教説を中心とする信者の集団。宗派。宗門。
③ 因明(いんみよう)の術語で,論証すべき主張命題のこと。


なるほど・・・

政治信条を同じくする集団も、見方を変えれば「宗教」なのかも知れない。

宗教が「良い」「悪い」ということは言わない。しかし、一部の政治信条を同じくする方々は、「多文化」とか「人それぞれ」と言うくせに、実際は自分たちの主義主張以外を決して認めようとはしない。その様になると「質の悪い宗教」「カルト宗教」としか呼べないのである。


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でもだからこそその前に、まず貴方も男(オス)の一匹として、誇り高き日本人として、十分に反省、韓国だけではなく、犠牲になった女性達にに対して、その歴史を恥じて下さいね。
https://twitter.com/yukawareiko/status/865955959637590017


この感覚が理解できないな。

いや、この様な方々の感覚が「冤罪」というのを助長しているのだろうし、男女差別、ひいては人種差別を助長している様に思えてならない。

当然、何がなくても「日本悪し」という思考の根源であるのだろうな。


で、以前も記した「痴漢冤罪」に関してだけど「潮目が変わった」というのだろうか、以前の様に「問答無用」で「犯罪者」とはならない様にはなった、とマスゴミは頻繁に報じている様だけど。そのマスゴミはつい最近まで「問答無用」で「痴漢の疑い=女性の敵、犯罪者、社会から抹殺しろ」と散々報じていたんだけどね。

そのくせ、本当に「冤罪」があった時に、問答無用の「逮捕=犯罪者」という報道姿勢を無かった事にし、掌返しをする。

まあ、連中の姿勢というのは・・・

「人権なんか関係ね〜」

「被害者だろうが、加害者だろうが、その人権を蔑ろにするのが楽しくて仕方がね〜」

「なんだかんだと言われたら、警察が悪い、裁判所が悪い、日本が悪い、と言えば誤魔化すことができる」

・・・という事なんだろうけどね。


代議という言葉を辞書で引いてみると・・・

① 他人に代わって議すること。
② 公選された議員が選出住民に代わって議すること。「各省の利害を―せしむべし」〈明六雑誌29〉

・・・と出ている。

なお、〈明六雑誌29〉であるが、これも調べてみると・・・

明六社の機関誌。1874年(明治7)創刊。幅広い分野にわたって論陣をはり,開国進取文明開化のために啓蒙的役割を果たした。75年11月政府の言論統制により廃刊。

・・・とのこと。明六社に関しては、各々調べて欲しい。

で、何が言いたのか?と言えば、いわゆる「政治家・議員」とは「利権の代理人」という見方もできるわけで、選出住民たちの「代理人・代弁者」でもある。

誰が悪いのか知らないが、この事を知らなすぎる方が多い様で、かつ「政治」とか「政治家・代議士」は「汚らわしいもの」と思っている方が多い様な感じがする。

というか「政治・政」に「聖人君子」「清廉潔白」的な事をとことん求めてどうする?

確かに、志、理念は持つべき。しかし、様々な利害があるのが人の世。それを「政治だけは、聖人君子、清廉潔白でなければならない」とやっても仕方があるまい。

いや、政治・政に「聖人君子」「清廉潔白」的な事を求めた結果が「民主党改民進党」の様な政党の登場であったわけで、社民や共産の様な政党が未だに存在し続けている事であろう。しかも、「とんちんかん」「デタラメ」的な主義主張を掲げる政党を持て囃した「既存の大メディア」の罪は重い。


「恣意的運用」国際視点から警告 国連報告者、首相に書簡 「共謀罪」採決強行

 プライバシーの権利に関する国連特別報告者ケナタッチ氏が、「共謀罪」法案に対し、プライバシーや表現の自由を制約する恐れがあると強い懸念を示す書簡を安倍晋三首相あてに送付した。法案の「計画」や「準備行為」の文言が抽象的で恣意(しい)的に適用されかねないなどと警告しており、国際的な視点から問題点を明示された形だ。
 書簡は十八日付で、法案で対象となる犯罪が幅広くテロリズムや組織犯罪と無関係のものを含んでいると指摘。どんな行為が処罰対象となるか不明確で、刑罰法規の明確性の原則に照らして問題があるとした。
 さらに書簡は、プライバシー保護の適切な仕組みが欠けているとして、懸念事項を列挙。「国家安全保障のために行われる監視活動を事前に許可するための独立機関の設置が想定されていない」と問題視した。
 政府は、犯罪の計画だけで強制捜査はできないが、令状がいらない任意捜査は必要性などがあれば認められる、としている。これに対し、書簡は「法案では令状主義の強化が予定されていない」と批判する。
 その半面、「警察がGPS(衛星利用測位システム)や電子機器を使った捜査で裁判所に令状請求する際、司法の監督の質が憂慮される」とも記述。政府側が歯止めとして強調する裁判所のチェック機能にも疑問を呈した。
 ケナタッチ氏は、情報技術(IT)に関する法律の専門家で、マルタ共和国出身。国連の人権理事会が二〇一五年七月、プライバシー権に関する特別報告者に任命した。 
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2017052090065838.html


それじゃ国連様、如何様にすればよろしいのでしょうか???

いわゆる「共謀罪・・テロ等準備罪」という法律は、国連様が「国際条約」としてお示しになったための法律ではないのですか?

それを国連様自ら「否定」するかの様な事を行うとは、国連様を神格化・絶対化してきた者としては心外ですし混乱しております。

という揶揄を言いたくなる様な、便所の落書きだ事・・・・


政府の政策といいますか、世の流れといいますか、そんなことでテレビのニュース番組から流れてくる話題として「働き方」とか「女性活躍」「女性の社会進出」ということがありますけど・・・

平日に放送されているテレビ放送を見まして驚いたですよ。

だって、「働き方」とか「女性活躍」「女性の社会進出」と言われるご時世に、女性向けの「生活情報」「ファッション情報」を朝から晩まで各局横並びで垂れ流し続けているのですから・・・

しかも、各局のその様な番組を見ていると「結婚した女性は家庭にいて、炊事洗濯や育児・子育てをするのが当たり前」と思えてしまう。

「保育園が〜」「女性の社会進出が〜」とテレビ放送は散々大騒ぎしていたのに、「結婚した女性は家庭にいろ」とも受け取れる番組を制作し、かつ電波に乗せて、テレビ放送業界は矛盾を覚えないのでしょうかね?